急性ストレス障害（急性ストレス症）とは｜症状・診断基準・PTSDとの違い・初期対応と治療

急性ストレス障害（急性ストレス症）とは

急性ストレス障害（Acute Stress Disorder：ASD）は、重大な事故や災害、暴力、性被害など、生命や身体の安全を脅かすような出来事を経験した後に、強い精神的・身体的症状が現れる精神疾患です。DSM-5-TRでは「急性ストレス症」と呼ばれ、心的外傷的出来事の後、3日から1か月の間に症状が持続することが診断の重要な条件となります。

症状には、つらい記憶が突然よみがえるフラッシュバック、悪夢、不眠、過度な警戒、出来事を思い出させる状況の回避、現実感が失われる解離症状などがあります。

トラウマとなる出来事の直後に強いショックを受けること自体は、必ずしも病気ではありません。しかし、症状が強く続き、仕事や学校、家庭生活に大きな影響を及ぼす場合には、専門的な評価や支援が必要です。

急性ストレス障害は、その後の心的外傷後ストレス障害（PTSD）と関連する疾患ですが、必ずPTSDへ移行するわけではありません。早い段階で安全を確保し、適切な支援や治療につなげることが大切です。

概要｜急性ストレス障害の特徴とPTSDとの関係

強いショックを受けることと、精神疾患を発症することは異なる

突然の事故や災害、暴行などを経験した後に、眠れない、落ち着かない、出来事が頭から離れないといった反応が起こることは珍しくありません。

これらは危険に遭遇した際の心身の防御反応として生じることがあり、直後の反応をすべて精神疾患と判断するわけではありません。

一方、強い症状が3日以上持続し、日常生活に支障をきたす場合には、急性ストレス障害を含む精神疾患の評価が必要になります。

急性ストレス障害とPTSDの違い

両者は症状が重なるものの、診断に用いる症状の組み合わせと持続期間が異なります。

• 出来事の直後から数日：急性ストレス反応として理解されることが多く、症状があっても直ちに急性ストレス障害と診断されるわけではありません。
• 3日から1か月：DSM-5-TRの診断要件を満たす場合、急性ストレス障害と診断されます。
• 1か月を超える場合：症状や生活機能への影響が持続する場合には、PTSDの診断を検討します。

ただし、急性ストレス障害がそのままPTSDへ移行するとは限りません。また、急性ストレス障害の診断基準を満たさなかった人でも、その後PTSDを発症することがあります。

DSM-5-TRとICD-11での位置づけ

DSM-5-TRでは、急性ストレス症は「心的外傷およびストレス因関連症群」に分類される精神疾患です。

一方、ICD-11では「急性ストレス反応（Acute Stress Reaction）」を精神疾患そのものではなく、健康状態や保健サービスの利用に影響する要因として位置づけています。

ICD-11の急性ストレス反応は、極度に脅威的な出来事の後に生じる一過性の反応を指します。したがって、DSM-5-TRの急性ストレス症とICD-11の急性ストレス反応は、完全に同じ診断概念ではありません。

外傷体験の後に起こる精神的な不調には、急性ストレス障害やPTSDのほか、適応障害（適応反応症）などもあります。診断では出来事の性質と症状の経過を慎重に確認します。

症状｜急性ストレス障害でみられる5つの症状領域

急性ストレス障害では、侵入症状、陰性気分、解離症状、回避症状、覚醒症状という5つの領域にわたって症状が現れます。すべての領域が同じ程度に現れるとは限りません。

1．侵入症状｜つらい記憶が突然よみがえる

本人の意思とは関係なく、体験した出来事の記憶が突然浮かび、強い苦痛を感じる症状です。

• 事故や暴力などの場面が突然よみがえる
• 出来事に関連する悪夢を繰り返し見る
• 今まさに同じ出来事が起きているように感じる
• 関連する音、におい、場所などに触れると強い恐怖や動悸が生じる

出来事を再び体験しているように感じる現象は、フラッシュバックと呼ばれます。単に記憶を思い出すこととは異なり、現実の状況への認識が一時的に弱まる場合もあります。

フラッシュバックはPTSDでも代表的な症状ですが、急性ストレス障害では外傷体験から1か月以内の段階で評価します。

2．陰性気分｜喜びや安心感を感じにくくなる

以前は楽しいと感じられていたことに喜びを感じられなくなったり、人からの愛情や安心感を受け取りにくくなったりします。

気分の落ち込みが目立つ場合には、うつ病（大うつ病性障害）などとの鑑別や併存の評価も重要です。

3．解離症状｜現実感や記憶に変化が生じる

強いストレスにさらされた際、自分自身や周囲の現実感が変化することがあります。

• 周囲の景色が夢の中のように感じられる
• 自分を外側から眺めているように感じる
• 時間の流れが極端に遅く感じられる
• 出来事の重要な一部分を思い出せない

これらは離人感、現実感消失、解離性健忘などと関連する現象です。ただし、記憶障害がある場合には、頭部外傷や薬物、意識障害などの身体的原因も確認する必要があります。

4．回避症状｜出来事を思い出させるものを避ける

つらい記憶を再び体験することを避けようとして、関連する思考や感情、場所、人、活動などから距離を取るようになります。

例えば、交通事故の後に車へ乗れなくなる、事件が起きた場所へ近づけなくなる、出来事について考えないようにする、といった行動です。

回避は一時的に苦痛を軽減しますが、長期間続くと生活範囲が狭まり、回復を妨げることがあります。特定の場所や状況に対する恐怖が中心となる場合には、広場恐怖症などとの鑑別も必要になります。

5．覚醒症状｜心身が常に警戒した状態になる

危険が去った後も心身の緊張が続き、些細な刺激に対して強い反応が生じることがあります。

• 寝つけない、途中で何度も目覚める
• ちょっとしたことで怒りやいらだちが強くなる
• 周囲の物音や人の動きを過剰に警戒する
• 集中できず、仕事や勉強が手につかない
• 突然の音や動きに過度に驚く

不眠が強い場合は、急性ストレス障害そのものへの対応に加えて、睡眠状態の評価が必要です。睡眠の問題については不眠障害の解説も参考になります。

なお、動悸や息苦しさ、強い恐怖などはパニック症でもみられます。症状が外傷体験の想起と関連しているか、予期しないパニック発作を繰り返しているかなどを確認します。

原因・病態｜なぜ強いストレス反応が続くのか

発症のきっかけとなる心的外傷的出来事

急性ストレス障害の発症には、DSM-5-TRで定められた心的外傷的出来事への曝露が必要です。

代表的な出来事には、重大な交通事故、自然災害、暴行、性暴力、生命に危険が及ぶ事故などがあります。また、近親者に起きた暴力的・偶発的な死亡を知ることや、職務上、外傷的出来事の悲惨な細部に繰り返しさらされることも該当する場合があります。

ただし、仕事上のストレスや人間関係の悩みなどがどれほど苦痛であっても、それだけで必ず急性ストレス障害の診断基準Aを満たすわけではありません。出来事の性質が重要です。

一般的なストレス因を背景とする精神的な不調については、適応障害の解説も参考になります。

恐怖記憶と脳のストレス反応

急性ストレス障害の病態には、危険を察知する神経回路、ストレスホルモン、自律神経系などが関与すると考えられています。

• 扁桃体：恐怖や脅威への反応に関与し、外傷体験後に反応性が高まる可能性があります。
• 前頭前野・前部帯状回：恐怖反応の調整に関わり、その機能の変化が症状の持続と関連すると考えられています。
• HPA軸：視床下部・下垂体・副腎系によるストレス応答の変化が研究されています。
• 交感神経系：動悸、発汗、不眠、過度な警戒などの身体症状に関与します。

ただし、これらは外傷後のストレス反応に関する神経生物学的モデルであり、個々の患者で特定の脳部位の異常が証明されているという意味ではありません。

周トラウマ期解離とは

外傷的出来事の最中や直後に、現実感が薄れる、時間の感覚が変わる、感情が麻痺するなどの反応を示すことがあります。これらは周トラウマ期解離と呼ばれます。

周トラウマ期解離は、その後のPTSDと関連する可能性があるものの、解離が生じたからといって必ず慢性化するわけではありません。また、急性ストレス障害の診断に解離症状は必須ではありません。

発症や症状の持続に関連するリスク因子

• 出来事以前：精神疾患の既往、過去のトラウマ体験、強い不安傾向など
• 出来事の最中：生命の危険、重傷、強い疼痛、周トラウマ期解離など
• 出来事の後：社会的支援の不足、生活環境の不安定さ、繰り返される脅威や二次被害など

発症リスクには個人差があり、特定のリスク因子があるだけで発症するとは限りません。外傷体験の内容だけでなく、本人の既往歴や生活環境などを含めた総合的な評価が必要です。

疫学｜どのような出来事の後に起こりやすいのか

急性ストレス障害の発症割合は、対象となる集団、出来事の種類、評価時期などによって大きく異なります。

研究によっては、交通事故や労働災害などの対人的でない外傷体験では20％未満、暴行や性暴力などの対人的な外傷体験では20〜50％程度と報告されています。ただし、これらは研究対象に依存する概数であり、すべての被災者に当てはまる発症確率ではありません。

一般に、対人的な暴力や性被害などでは、強い心理的苦痛が続きやすい傾向が指摘されています。

重要なのは、急性ストレス障害と診断されたかどうかだけで、将来のPTSD発症を正確に予測できるわけではないことです。症状の程度、回復経過、社会的支援の状況などを継続して評価する必要があります。

診断｜DSM-5-TRに基づく急性ストレス症の診断基準

急性ストレス障害は、症状だけでなく、心的外傷的出来事の性質、症状の数、持続期間、生活への影響、他の疾患による説明の可能性を総合的に評価して診断します。

精神科専門医

診断の大要件は、「改（解離症状）革（覚醒症状）委員（陰性気分）会（回避症状）侵入（侵入症状）」で覚えます。これらの要件から小項目が合計9個あてはまり、それが一ヶ月以内持続している場合に診断となります。一ヶ月以上持続する場合は、PTSDへの診断変更を検討することになります。

診察で確認する主な項目

• 出来事の内容と、本人がどのように曝露したか
• 症状が始まった時期と、その後の変化
• 5領域14症状の有無と程度
• 睡眠、食事、仕事、学校、家庭生活への影響
• 頭部外傷、身体疾患、服薬、飲酒などの影響
• 自傷・希死念慮、現在進行中の暴力や脅威の有無
• 過去の精神疾患や外傷体験、支援者の有無

体験を詳細に語ることが強い苦痛につながる場合には、診断に必要な情報を慎重に確認し、本人の安全と意思を尊重しながら評価します。すべての出来事を初診時に詳しく話す必要があるわけではありません。

鑑別診断｜PTSD・適応障害・パニック症などとの違い

1．心的外傷後ストレス障害（PTSD）

急性ストレス障害とPTSDは、侵入症状、回避、陰性気分、覚醒症状などが共通しています。

大きな違いは持続期間であり、PTSDでは症状が1か月を超えて持続します。また、PTSDでは症状領域ごとに診断要件が設けられており、急性ストレス障害のような14症状中9症状以上という判定方法とは異なります。

詳しくは心的外傷後ストレス障害（PTSD）の解説をご覧ください。

2．適応障害（適応反応症）

適応障害は、仕事や学校、人間関係などのストレスを背景に、気分や行動の変化が生じる疾患です。

急性ストレス障害との違いは、主にストレス因の性質と症状の組み合わせです。

例えば、通常の職場環境の変化や対人関係のトラブルは、強いストレスであってもDSM-5-TRの急性ストレス症の基準Aを満たさないことがあります。

3．パニック症

パニック症では、突然の動悸、息苦しさ、発汗、強い恐怖などを伴うパニック発作と、発作への予期不安が中心になります。

急性ストレス障害でも動悸や強い不安が現れますが、外傷体験の想起や関連刺激によって症状が誘発される場合がある点が特徴です。ただし、両者が併存することもあります。

また、日常生活のさまざまな出来事に対する慢性的な心配や不安が中心となる場合には、全般性不安症（GAD）なども鑑別に挙がります。

4．解離症群

離人感、現実感消失、健忘などが強い場合には、解離症群との鑑別が必要になります。

急性ストレス障害では、外傷体験との時間的な関連や、侵入・回避・覚醒症状などの組み合わせを確認します。

5．うつ病・双極性障害

うつ病でも、喜びを感じにくい、不眠、集中困難、意欲低下といった症状が現れます。

気分症状が中心で、急性ストレス障害の診断要件を満たさない場合には、うつ病などを検討します。なお、外傷体験後にうつ病を併発することもあります。

また、気分の高揚、活動性の増加、睡眠欲求の減少などがみられる場合には、双極性障害（双極症）の躁状態・軽躁状態も鑑別する必要があります。

6．頭部外傷・せん妄・物質関連障害

事故や暴行の後に混乱、健忘、意識の変化が現れた場合は、外傷性脳損傷やせん妄などを見逃さないことが重要です。

必要に応じて身体診察、神経学的診察、頭部CT・MRI、血液検査などを検討します。アルコールや薬物の中毒・離脱による症状との鑑別も必要です。

特に、意識障害、けいれん、麻痺、激しい頭痛、繰り返す嘔吐などがある場合は、精神科的な評価よりも救急医療による身体評価を優先します。

治療｜急性ストレス障害への初期対応と専門的治療

急性ストレス障害の治療では、まず安全を確保し、心身の負担を軽減することが重要です。そのうえで、症状の程度や経過に応じて心理社会的支援、経過観察、心理療法、必要に応じた薬物療法を組み合わせます。

1．安全の確保とサイコロジカル・ファーストエイド（PFA）

サイコロジカル・ファーストエイド（Psychological First Aid：PFA）は、災害、事故、事件などの後に提供する、本人の安全と実際的なニーズを重視した心理社会的支援です。

主な内容は次のとおりです。

• 現在も危険が続いていないかを確認する
• 安全な居場所、食事、水分、休息などを確保する
• 必要な身体的治療や社会的支援につなげる
• 家族や信頼できる人との連絡を支援する
• 本人の希望を尊重し、無理に体験を語らせない
• 今後の相談先や支援方法をわかりやすく伝える

PFAは、体験の詳細を掘り下げる心理療法ではありません。また、PFAそのものによってPTSDの発症を確実に予防できることが証明されているわけではなく、安全と実際的な支援を提供するための基本的な対応です。

2．心理教育と積極的な経過観察

症状が比較的軽く、生活機能への影響が限定的な場合には、心理教育と経過観察を行います。

外傷体験後に強い不安、不眠、緊張などが現れることは珍しくなく、多くの人で時間とともに症状が軽減する可能性があることを説明します。

ただし、単に放置するのではなく、症状の変化を確認する機会を設け、悪化や持続があれば治療方針を再検討する積極的な経過観察（active monitoring）が重要です。

睡眠や食事の確保、周囲の支援の調整、過度な負担の軽減なども回復を支える要素になります。

3．トラウマ焦点化認知行動療法（TF-CBT）

急性ストレス障害に対して、特に重要な専門的治療の一つがトラウマ焦点化認知行動療法（Trauma-focused Cognitive Behavioral Therapy）です。

これは、一般的な認知行動療法（CBT）の考え方を用いながら、外傷体験に関連する記憶、感情、認知、回避行動などに焦点を当てて治療する方法です。

主な治療要素には、次のようなものがあります。

• 外傷後の症状に関する心理教育
• 強い緊張や不安への対処方法の習得
• 出来事に関連した自責感や危険認知の検討
• 安全を確認しながら行う段階的な曝露や記憶の整理
• 過度な回避の軽減と日常生活の回復

急性ストレス障害の段階で実施するトラウマ焦点化認知行動療法は、その後のPTSD発症リスクを低減する可能性が示されています。

症状が重い場合や、臨床的に重要なPTSD症状が認められる場合には、外傷体験から1か月以内でも専門的な心理療法が推奨されます。一律に数週間の経過観察を行ってから治療を開始する必要はありません。

ただし、記憶への曝露を本人の準備なく行うわけではありません。現在の安全、解離症状の程度、本人の希望、治療への準備状態を確認し、専門的な訓練を受けた治療者が実施します。

4．心理的デブリーフィングを安易に実施しない

5．薬物療法｜症状に応じた補助的な治療

急性ストレス障害の治療では、心理社会的支援と心理療法が中心となります。薬物療法だけで急性ストレス障害を治療したり、将来のPTSDを確実に予防したりする方法は確立していません。

ただし、強い不眠や不安などによって休息が著しく妨げられている場合には、症状に応じた薬物療法を個別に検討することがあります。

• 不眠：睡眠環境の調整を基本とし、必要に応じて短期間の睡眠薬使用を検討します。
• 強い不安：心理的支援を優先し、薬物療法が必要か慎重に判断します。
• 抑うつ症状：併存するうつ病などがある場合には、その診断に応じた治療を検討します。
• 身体的疼痛：外傷後の強い痛みがある場合は、身体科と連携して適切な疼痛管理を行います。

ベンゾジアゼピン系薬は、PTSDの予防効果が示されておらず、急性期の経過に悪影響を及ぼす可能性も指摘されています。そのため、トラウマ後の症状に対して安易に継続使用することは避けます。

プロプラノロールなどによるPTSD予防も研究されていますが、予防目的での有効性は確立していません。

外傷後の不眠と、慢性的な不眠障害は区別して評価する必要があります。また、PTSDへ移行した場合の薬物療法は、急性ストレス障害の段階での薬物療法とは治療目的やエビデンスが異なります。

6．EMDRなど、その他のトラウマ治療

眼球運動による脱感作と再処理法（EMDR）は、トラウマ関連症状に用いられる専門的心理療法の一つです。

ただし、外傷体験から1か月以内の急性ストレス障害に対する介入としては、トラウマ焦点化認知行動療法の推奨がより明確です。EMDRはPTSDの治療などで用いられ、症状の経過や治療段階に応じて適応を検討します。

治療方法の詳細はEMDR（眼球運動による脱感作と再処理法）の解説をご覧ください。

当院で行う心理療法については、精神科・心療内科の治療・支援のご案内も参考になります。

予後｜自然に治ることはある？PTSDへの移行を防ぐには

自然に改善する人も多い

心的外傷的出来事の後に生じるストレス反応は、危険な状況から離れ、安全な生活環境が整い、周囲からの支援を受けることで、数日から数週間のうちに軽減していくことがあります。

急性ストレス障害と診断された場合でも、全員がPTSDを発症するわけではありません。

一方、症状が強い場合や、外傷体験後も不安定な生活状況が続く場合には、回復までに時間を要することがあります。

PTSDへの移行を防ぐために重要なこと

• 継続する脅威を減らす：暴力や危険な環境から離れ、安全を確保する。
• 二次被害を防ぐ：不必要な事情聴取、取材、周囲からの非難などによる負担を減らす。
• 睡眠と休息を確保する：過度な負担を避け、生活の基本的なリズムを整える。
• 孤立を防ぐ：本人が望む範囲で家族、友人、専門家などの支援につなげる。
• 症状を定期的に評価する：解離、不眠、侵入症状、回避、生活機能の変化を確認する。
• 必要な場合は早期に専門治療を受ける：症状が重い場合には、トラウマ焦点化認知行動療法などを検討する。

急性ストレス障害の診断基準を満たしていなくても、症状が悪化したり長引いたりする場合があります。診断名だけでなく、本人の苦痛と日常生活への影響を継続して確認することが重要です。

1か月を超えて症状が続く場合

外傷体験から1か月を超えてもフラッシュバック、悪夢、回避、過度な緊張などが持続する場合には、PTSDの可能性を評価します。

ただし、1か月を超えた時点で自動的にPTSDと診断されるわけではありません。PTSDの診断要件を満たすかどうか、うつ病や全般性不安症など、他の精神疾患や身体疾患の可能性も含めて再評価します。

家族・職場・周囲の関わり方｜回復を支えるためにできること

急性ストレス障害の回復では、本人の安全が保たれ、周囲から適切な理解と支援を受けられることが大切です。

無理に体験を語らせない

「何があったのか詳しく話して」「話せば楽になる」といった働きかけが、必ずしも本人の助けになるとは限りません。

本人が話したいときには否定せずに耳を傾け、話したくないときにはその意思を尊重することが基本です。

叱咤激励や他人との比較を避ける

「もう終わったことだから忘れよう」「もっと大変な人もいる」「いつまでも気にしないで」といった言葉は、本人の苦痛を軽視されたと感じさせることがあります。

症状を意志の弱さや性格の問題として捉えず、本人が感じている困難を理解する姿勢が重要です。

安全と日常生活の安定を支える

食事、睡眠、入浴、通院、家事など、日常生活の基本的な活動を支えることが役立ちます。

ただし、安全ではない状況が続いているにもかかわらず「もう安全だから大丈夫」と伝えるのではなく、実際の危険を評価し、具体的な安全確保につなげる必要があります。

職場・学校での配慮

症状によって仕事や学業に支障が出ている場合には、一時的な業務量の軽減、休養、勤務時間の調整、静かな環境への変更などを検討します。

学校では、本人の状態に合わせて登校や授業参加の負担を調整し、家族、教職員、医療機関などが連携することが重要です。

本人の同意なく体験内容を周囲に広めたり、繰り返し説明を求めたりすることは避けます。

日常生活の負担調整や治療の選択肢については、精神科・心療内科の治療・支援でもご案内しています。

子ども・思春期の急性ストレス障害

子どもや思春期の人でも、事故、災害、暴力、虐待などの外傷的出来事の後に、急性ストレス障害が生じることがあります。

子どもは自分の体験や感情を言葉で十分に説明できない場合があり、大人とは異なる形で症状が現れることがあります。

• 出来事を思い出させる遊びを繰り返す
• 内容がはっきりしない怖い夢を見る
• 以前より家族から離れられなくなる
• 突然泣く、怒る、落ち着かなくなる
• 学校や特定の場所へ行くことを強く嫌がる
• 睡眠や食事などの生活習慣が変化する

これらの反応だけで急性ストレス障害と診断するわけではありませんが、外傷体験との関連や生活への影響を確認する必要があります。

子どもの支援では、保護者の安心できる関わりや、家庭・学校での安全確保が重要です。症状が強い場合には、年齢や発達段階に合わせた専門的な心理療法などを検討します。

親しい家族から離れることへの強い不安が続く場合には、分離不安症との鑑別も必要です。また、養育環境における深刻な不適切養育を背景とする対人関係の問題では、愛着障害（反応性アタッチメント症など）との違いを検討することもあります。

ただし、急性ストレス障害と愛着障害は診断要件や病態が異なり、外傷体験を経験した子どもが直ちに愛着障害と診断されるわけではありません。

子どもの精神科受診については、児童・思春期精神科外来のご案内も参考になります。

受診の目安｜どのような場合に精神科へ相談すべきか

急性ストレス障害の診断が確定していなくても、外傷体験後の症状によって日常生活に支障が生じている場合には、精神科・心療内科への相談を検討してください。

早めの受診を考えたい状態

• 強い不眠が続き、十分な休息を取れない
• フラッシュバックや悪夢が繰り返し生じる
• 強い不安や恐怖で仕事・学校・外出が難しい
• 周囲や自分自身の現実感が失われる
• 出来事を思い出させるものへの回避が強い
• 症状が改善せず、日常生活への影響が大きくなっている

症状が重い場合には、3日間が経過する前でも相談して構いません。診断基準を満たすまで受診を待つ必要はありません。

緊急の対応が必要な状態

当院での相談について

ライトメンタルクリニックでは、精神科・心療内科の診療を通じて、外傷体験後の不眠、不安、フラッシュバック、回避などの症状について評価し、必要な治療や支援を検討します。

トラウマに関連する症状については、トラウマ・PTSD専門外来のご案内もご覧ください。

どの疾患に該当するかわからない場合でも、症状やこれまでの経過を整理しながら、診断と治療方針を検討します。その他の関連疾患については、精神科・心療内科の疾患・特性一覧も参考になります。

よくある質問｜急性ストレス障害について

Q1．急性ストレス障害は自然に治りますか？

自然に症状が軽くなる人もいます。特に安全な環境が確保され、休息や周囲の支援が得られることで改善する場合があります。ただし、症状が強い場合や生活への影響が大きい場合には、自然回復を待つだけでなく、専門的な評価や治療を検討することが重要です。

Q2．急性ストレス障害は必ずPTSDになりますか？

必ずPTSDになるわけではありません。急性ストレス障害の段階で回復する人もいます。一方、急性ストレス障害と診断されなかった人でも、後にPTSDを発症することがあります。詳しくはPTSDの解説をご覧ください。

Q3．出来事から3日以内でも精神科を受診できますか？

受診できます。DSM-5-TRの急性ストレス症の診断には3日以上の症状持続が必要ですが、それ以前でも症状が強い場合には安全確認、身体的評価、心理社会的支援などが必要になることがあります。

Q4．出来事について詳しく話さないと治療できませんか？

最初からすべての詳細を話す必要はありません。診断や安全確認に必要な情報を確認しながら、本人の状態や希望に応じて対応します。専門的なトラウマ治療で記憶を扱う場合も、本人の同意と治療計画に基づいて進めます。

Q5．睡眠薬や抗不安薬だけで治りますか？

薬物療法だけで急性ストレス障害そのものを治療したり、PTSDへの移行を確実に予防したりすることはできません。症状に応じて薬を使用する場合でも、安全の確保、心理社会的支援、必要に応じた心理療法を組み合わせることが重要です。

Q6．仕事や学校は休んだほうがよいですか？

症状の程度や環境によって異なります。強い不眠や集中困難、フラッシュバックなどで安全な活動が難しい場合には、休養や負担軽減が必要になることがあります。一方、本人にとって無理のない日常活動を維持することが回復を支える場合もあります。

Q7．急性ストレス障害と適応障害はどう違いますか？

急性ストレス障害では、生命の危険、重傷、性的暴力などに関する特定の心的外傷的出来事への曝露が必要です。適応障害では、職場、学校、家庭などの幅広いストレス因が背景となり、診断要件も異なります。詳しくは適応障害の解説をご覧ください。

まとめ｜早期の安全確保と適切な支援が回復につながる

急性ストレス障害は、生命や身体の安全を脅かすような出来事を経験した後に、フラッシュバック、悪夢、解離、回避、過度な警戒などが現れる精神疾患です。

DSM-5-TRでは、心的外傷的出来事への曝露に加え、5領域14症状のうち9症状以上が存在し、症状が3日から1か月持続することなどが診断要件となります。

心的外傷的出来事の後に強い反応が起こること自体は珍しくありませんが、症状が重い場合や生活に支障が生じている場合には、早期の評価と支援が重要です。

治療では安全の確保と心理社会的支援を基本とし、必要に応じてトラウマ焦点化認知行動療法などを検討します。無理に体験を語らせることなく、本人の意思と安全を尊重しながら回復を支えることが大切です。

症状が1か月を超えて持続する場合には、PTSDを含めた再評価が必要です。つらさが続いている場合は、診断名がはっきりしていなくても、精神科・心療内科に相談してください。

執筆者

医療法人社団燈心会 理事長

ライトメンタルクリニック 渋谷本院 院長

清水 聖童（しみず せいどう）

精神保健指定医／日本精神神経学会認定 精神科専門医／認知症サポート医

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