変換症（機能性神経学的症状症）とは｜症状・原因・診断基準・治療と家族の関わり方

変換症（機能性神経学的症状症）とは

変換症の位置づけと名称の変遷

変換症は、精神医学と神経医学の両方に関係する疾患です。診断分類や医学的理解の変化とともに、その名称と診断方法も変わってきました。

「転換ヒステリー」から「機能性神経学的症状症」へ

19世紀にはシャルコーやフロイトらが、心理的葛藤と身体症状の関連を論じました。その後、精神疾患の診断分類が整備される中で、以下のように位置づけが変化しています。

現在の臨床では、Functional Neurological Disorder（FND）という名称も広く用いられています。これは機能性の神経症状を包括する臨床的な呼称であり、DSMの診断名と完全に同一の範囲を指すとは限りません。

解離症との関係

変換症はDSM-5-TRでは「身体症状症および関連症群」に分類されます。一方、ICD-10では解離性障害の枠組みで扱われていました。

実際の臨床でも、記憶の欠落、現実感の低下、自己感覚の変化といった解離症状を併せ持つことがあります。

関連する疾患については、解離性障害（解離症）や離人感・現実感消失症の解説もご参照ください。

変換症の主な症状

変換症では、運動機能、感覚機能、発作など、さまざまな神経症状が現れます。複数の症状が同時に出現したり、時間の経過とともに症状が変化したりする場合もあります。

① 運動の症状

身体を動かす機能に関係する症状です。

• 脱力・麻痺：手足に力が入らない、片脚や片腕が動かしにくい。
• 歩行障害：立ち上がれない、歩けない、歩くと大きくふらつく。
• 振戦：手足が震える。注意の向け方や別の動作によって変化することがある。
• ジストニア様症状：手足や身体がねじれる、特定の姿勢から戻しにくい。
• 失声：声が出なくなる。会話では声が出ない一方、咳などでは発声機能が保たれる場合がある。
• 発話・嚥下の症状：言葉が出にくい、話しにくい、飲み込みにくい。
• その他の症状：排尿困難などを伴うこともあるが、泌尿器科的・神経学的疾患の評価が必要となる。

例えば、診察中に脚を意識的に動かそうとすると力が入らない一方、別の動作を行う際には自然な筋力が発揮されることがあります。

これは本人が意図的に症状を変えているという意味ではなく、運動に向ける注意や運動制御の仕組みによって動作が変化することを示唆しています。

② 感覚の症状

触覚・痛覚・視覚・聴覚などの感覚機能にも症状が現れることがあります。

• 感覚低下・感覚消失：皮膚に触れられても感じにくい、痛みを感じにくい。
• 特徴的な感覚分布：手首や足首から先の広い範囲、身体の正中線を境にした範囲など、通常の神経解剖学的な分布とは異なる感覚変化がみられることがある。
• 視覚症状：見えにくい、視野が狭い、二重に見える。
• 管状視野：検査距離を変えても視野の広がりが相応に変化しない現象がみられることがある。
• 聴覚症状：聞こえにくい、音を認識しにくい。

ただし、こうした所見があっても、それだけで変換症と断定することはできません。末梢神経障害、脳血管障害、眼科疾患、耳鼻咽喉科疾患などの評価も必要です。

③ 機能性発作（心因性非てんかん性発作：PNES）

変換症の症状の一つとして、てんかん発作に似たけいれんや意識の変化が起こることがあります。

従来は「心因性非てんかん性発作（Psychogenic Nonepileptic Seizures：PNES）」と呼ばれることが多かった症状ですが、現在は「機能性発作（Functional Seizures）」という名称も用いられています。

機能性発作は、本人が意図的に起こしているものではありません。また、てんかん発作と機能性発作は併存することがあるため、発作の特徴だけから安易に判断することは避ける必要があります。

機能性発作とてんかん発作の違い

発症しやすい年代と経過

変換症は小児期から高齢期まで幅広い年代で認められますが、思春期以降から成人期に発症する例が比較的多くみられます。

• 神経内科の外来で遭遇する比較的頻度の高い病態の一つです。
• 女性に多いことが報告されていますが、男性にも発症します。
• 機能性発作や運動症状など、症状の種類によって発症年齢の分布が異なります。
• 急性に発症する場合もあれば、徐々に症状が目立つようになる場合もあります。
• 短期間で改善する人がいる一方、長期間にわたって症状が続く人もいます。

症状の経過は一様ではありません。運動症状、発作、感覚症状などの病型や、発症から診断までの期間、併存疾患、治療へのアクセスによって異なります。

発症早期に適切な評価と説明を受けることは重要ですが、早期に診断された人が必ず短期間で治癒するわけではありません。

変換症の原因と発症の仕組み

変換症は、単一の原因で説明できる疾患ではありません。神経生物学的な要因、心理社会的な要因、過去の身体経験、症状への注意などが相互に関係すると考えられています。

① 脳の運動・感覚ネットワークの働き

近年の機能的脳画像研究では、変換症に関連する脳のネットワーク活動の変化が報告されています。

• 情動と運動のネットワーク：扁桃体、島皮質、前部帯状回などの情動に関わる領域と、運動・感覚の制御に関わる領域との相互作用が注目されています。
• 能動感（agency）：「自分の意思で身体を動かしている」という感覚に関係する神経機構の変化が示唆されています。
• 注意の調整：身体の動きや感覚に強い注意を向けることで、自動的な運動制御が妨げられる可能性があります。
• 予測と感覚入力：身体がどのように動くかという脳の予測と、実際に得られる感覚情報との関係が、症状に影響すると考えられています。

例えば、歩こうとすることを強く意識した場合には歩行が困難でも、リズムに合わせて歩くなど別の課題に注意を向けることで、自然な動きが引き出されることがあります。

ただし、これらの神経科学的モデルには研究段階の部分もあり、特定の脳画像所見だけで変換症を診断することはできません。

② 心理的ストレスとトラウマ

変換症の発症や増悪に、心理社会的な負担が関係する場合があります。

• 職場や学校における慢性的なストレス
• 対人関係や家庭内の葛藤
• 事故やけが、身体疾患の経験
• 生活環境の急激な変化
• 幼少期の逆境体験やトラウマ

ただし、明確なストレス因が存在しない場合もあります。また、ストレスが認められたとしても、それが個々の症状の直接的な原因であると断定することはできません。

トラウマ体験に関連した症状が強い場合には、PTSD（心的外傷後ストレス症）などの併存も検討します。

③ 過去の身体経験と学習の影響

過去の病気やけが、神経症状を経験したことが、その後の身体感覚や運動パターンに影響する可能性があります。

例えば、けがをした際の歩き方が、けがそのものが改善した後も持続する場合があります。また、症状に対する不安や回避行動が、活動の制限を長引かせることもあります。

こうした仕組みを検討することは、本人を責めたり、症状を意図的なものと解釈したりすることとは異なります。

④ 一次疾病利得・二次疾病利得という歴史的な考え方

精神分析的な説明では、変換症に関して「疾病利得」という概念が用いられてきました。

これらは歴史的に用いられてきた概念ですが、現在の変換症の診断を直接裏づける所見ではありません。

⑤ 併存しやすい精神疾患・神経疾患

変換症では、以下のような疾患や症状が併存することがあります。

• 解離性障害（解離症）や解離症状
• 離人感・現実感消失症
• うつ病（大うつ病性障害）
• パニック症などの不安症
• PTSD（心的外傷後ストレス症）
• 自閉スペクトラム症（ASD）や注意欠如多動症（ADHD）などの神経発達症
• てんかん、片頭痛などの神経疾患
• 慢性疼痛や睡眠障害

これらの併存疾患が変換症の直接的な原因であるとは限りません。診療では、それぞれの症状を区別して評価することが大切です。

変換症の診断基準（DSM-5-TR）

変換症の診断で重要なのは、単に「検査で異常が見つからない」ことではありません。診察によって、既知の神経疾患では説明しにくい症状の特徴や不一致を確認することが必要です。

DSM-5-TRの診断基準（要旨）

精神科専門医

DSM-Ⅳでは心理的ストレスの存在が必須となっていましたが、実臨床ではストレスが明らかにならない事も多く、DSM-5では条件から削除されました。

診察で確認する特徴的な所見

変換症の診断では、症状の特徴を再現性のある方法で確認します。代表的な所見には、以下のものがあります。

① フーバー徴候（Hoover sign）

片脚の脱力を評価する際に用いられる神経学的診察です。

例えば、右脚を自分で持ち上げようとしても十分に力が入らない患者さんに、反対側の左脚を持ち上げる動作をしてもらいます。その際、右脚の股関節伸展筋が自然に働くかを確認します。

意識的に右脚を動かそうとしたときには筋力が弱くても、反対側の脚を動かす際には右脚に自然な筋力が発揮される場合があります。

このような意識的な運動と自動的な運動との間の不一致は、機能性脱力を支持する所見の一つです。

② 振戦の同調（Entrainment）

手足に震えがある患者さんに、反対側の手で一定のリズムを刻んでもらう検査です。

機能性振戦では、反対側の動作に震えのリズムが引き込まれたり、震えが弱まったり、一時的に止まったりすることがあります。

ただし、振戦の変動だけで診断するのではなく、他の神経学的所見と組み合わせて評価します。

③ 症状の変動と自動運動の保持

症状に強く注意を向けている場面と、別の課題に集中している場面で、筋力や運動の状態が変わることがあります。

例えば、通常の歩行では大きくふらつく一方で、リズムを用いた歩行や別の運動課題では、比較的滑らかな動きが認められる場合があります。

④ 腕落下試験などの補助的な所見

従来、腕を落とした際に顔を避ける動きがみられるかなどを観察する検査が紹介されてきました。

ただし、このような所見は診断的特異性が十分に確立しておらず、単独で変換症を診断する根拠にはなりません。患者さんに危険や不快感を与えるような実施も適切ではありません。

鑑別が必要な疾患

必要に応じて行う検査

症状の種類や経過に応じて、以下の検査を検討します。

• 頭部MRI・CTなどの画像検査
• 脳波検査（EEG）
• 専門施設でのビデオ脳波同時記録
• 血液検査（血糖、電解質、甲状腺機能など）
• 神経伝導検査・筋電図検査
• 眼科・耳鼻咽喉科などの専門的評価

変換症と器質的な神経疾患は、相互に排他的なものではありません。診断後に新しい神経症状が出現した場合や、従来と異なる経過を示す場合には、改めて医学的な評価を行います。

変換症の治療方法

変換症の治療は、症状の種類、重症度、生活への影響、併存疾患に合わせて計画します。

精神科医、神経内科医、心理職、理学療法士、作業療法士などが連携し、患者さんが日常生活の機能を取り戻せるよう支援することが重要です。

① 診断の説明と心理教育

治療の第一歩は、患者さんが症状と診断について理解できるよう、具体的に説明することです。

「検査で異常がありません」「気にしないでください」と説明するだけでは、患者さんが十分に納得できず、医療への不信感を強める場合があります。

診断を説明する際には、次の点が重要です。

• 症状は実際に存在し、本人が意図的に起こしているものではない。
• 脳や神経の機能的な働き方の変化によって、症状が現れることがある。
• 神経学的な診察で確認された陽性徴候は、診断を支持する根拠となる。
• 症状によっては改善が可能であり、治療の選択肢がある。
• 症状の消失だけでなく、日常生活の機能を回復させることも治療目標となる。

脳の構造を「ハードウェア」、脳の働き方を「ソフトウェア」に例える説明が役立つ場合もあります。ただし、これは病態を理解するための比喩であり、実際の病態を単純化したものです。

② リハビリテーション（理学療法・作業療法）

麻痺、歩行障害、振戦などの運動症状では、機能性神経症状に特化したリハビリテーションが治療の中心になることがあります。

一般的な筋力増強だけではなく、自然な運動パターンを再学習することを重視します。

• 注意の転換：動作そのものに集中しすぎず、別の課題に注意を向けながら運動する。
• リズムの利用：音楽や一定のリズムに合わせて歩行する。
• 自動運動の活用：ボールを蹴るなど、比較的自然な動きが出やすい課題を取り入れる。
• 段階的な活動：小さな成功体験を積み重ね、日常動作を徐々に増やす。
• 活動の再開：家事、通学、仕事、趣味などへの参加を段階的に支援する。

症状を無理に克服させようとするのではなく、安全性を確保しながら、患者さんが実行できる動作を少しずつ増やしていきます。

③ 認知行動療法（CBT）

認知行動療法（CBT）では、症状を悪化・持続させる要因を整理し、日常生活での対処方法を身につけることを目指します。

• 症状が現れやすい状況やきっかけを整理する。
• 身体感覚に対する過度な注意や不安を調整する。
• 症状への恐怖から生じる回避行動を減らす。
• ストレスへの対処方法を増やす。
• 生活リズムや活動量を段階的に整える。

機能性発作に対しても、発作に特化した心理療法が研究されています。

2020年のCODES試験では、CBTを標準的な医療に追加した群で、生活の質、心理的苦痛、社会生活上の機能などに改善が認められました。一方、主要評価項目であった12か月時点の発作頻度については、統計学的に有意な群間差が確認されませんでした。

したがって、CBTを「必ず発作を減らす治療」と説明することは適切ではありません。ただし、2026年の米国神経学会（AAN）診療ガイドラインでは、心理的介入が機能性発作や生活機能の改善に寄与する可能性があると評価されています。

④ トラウマに焦点を当てた心理療法

明確なトラウマ体験があり、PTSDなどを併存している場合には、トラウマに焦点を当てた心理療法を検討することがあります。

代表的な治療として、トラウマに焦点を当てた認知行動療法やEMDRなどがあります。

ただし、変換症の患者さん全員にトラウマ治療が必要なわけではありません。

治療を導入する際には、現在の生活環境、症状の安定性、患者さんの希望、併存するPTSDの有無などを確認します。

⑤ 支持的精神療法

支持的精神療法では、患者さんの苦痛を受け止めながら、生活上の負担、対人関係、症状への不安などを整理します。

症状の背後に心理的要因があると決めつけたり、本人が望まない形でトラウマの想起を促したりすることは避けます。

治療者との信頼関係を維持し、必要な医療的評価と心理的支援を継続することが重要です。

⑥ 薬物療法

現時点で、変換症そのものに対する有効性が確立した特効薬はありません。

薬物療法は、主に併存する精神疾患や関連症状に対して補助的に用いられます。

特に機能性発作では、てんかんとの鑑別が不十分なまま抗てんかん発作薬を増量したり、発作を一律にてんかん重積状態として扱ったりすることで、不必要な治療につながる可能性があります。

一方、てんかんの併存がある場合には適切な抗てんかん発作薬による治療が必要です。薬剤の中止や変更は、発作の診断と既往歴を確認したうえで主治医が判断します。

変換症の経過と予後

変換症の予後は、症状の種類、持続期間、併存疾患、生活環境、治療へのアクセスなどによって異なります。

発症後比較的早い段階で適切な診断を受け、治療につながることは重要ですが、慢性的な経過をたどる例もあります。

改善に関係する要因

• 早期に適切な診断と説明を受けている。
• 患者さんと治療者が診断について共通理解を持てている。
• 症状に合ったリハビリテーションや心理療法を受けられる。
• 併存するうつ病、パニック症などの不安症、PTSDなどにも対応できている。
• 家庭や職場などで適切な支援が得られる。
• 症状だけでなく、生活機能の回復を治療目標にできている。

治療が長期化する場合に検討する要因

• 症状が長期間持続している。
• 生活上の活動が大きく制限されている。
• 慢性疼痛や強い疲労などが併存している。
• うつ病、不安症、その他の精神疾患が十分に治療されていない。
• 自閉スペクトラム症やADHDなどの特性に合った環境調整が行われていない。
• 補償や訴訟など、解決に時間のかかる社会的問題が続いている。
• 専門的なリハビリテーションや心理療法へのアクセスが難しい。

これらは集団としての予後との関連が検討されている要因であり、個々の患者さんの回復可能性を一律に判断するものではありません。

慢性化した場合でも改善は目指せる

症状が長く続いていても、身体機能の再学習、生活環境の調整、心理的な支援によって、活動範囲や生活の質が改善する可能性があります。

「症状が完全になくならなければ回復ではない」と考えるのではなく、患者さんが望む生活に近づいているかどうかも重要な評価項目です。

家族や周囲の方の関わり方

変換症では、本人だけでなく家族や周囲の方も、症状をどのように理解し、対応すればよいか戸惑うことがあります。

支援の基本は、症状を否定せず、安全を守りながら、本人ができる活動を少しずつ増やしていくことです。

① 症状を責めたり疑ったりしない

「気の持ちよう」「甘えている」「本当は動けるはず」といった言葉は、本人の不安や孤立感を強めることがあります。

症状が状況によって変動することは、変換症の特徴の一つです。動けるときと動けないときがあることを、意図的な行動と決めつけないようにします。

② 過度な介助ではなく、適切な支援を行う

一方で、本人が安全に実行できる活動まで周囲がすべて代行してしまうと、活動の機会が減り、回復を妨げる場合があります。

無理に活動を強制するのではなく、医療者と相談しながら、本人ができることを段階的に増やすことが大切です。

③ 発作が起きた場合の対応

• 周囲の危険な物を取り除き、安全な場所を確保する。
• 無理に身体を押さえつけない。
• 口の中に物を入れない。
• 呼吸状態や意識の変化を確認する。
• 既に診断が確定している場合は、医療者と共有した発作時対応計画に従う。
• 初めての発作、いつもと異なる発作、呼吸異常、重大な外傷などがある場合は救急医療につなげる。

機能性発作と診断されている方でも、すべての発作が機能性発作とは限りません。いつもと異なる症状がある場合には、改めて医学的な評価が必要です。

④ 日常生活の回復を支える

家事、通学、仕事、趣味など、患者さんにとって意味のある活動を少しずつ再開できるよう支援します。

家族との関わり方が難しい場合には、家族療法などを通じて、本人と周囲の双方にとって負担の少ない支援方法を検討することもできます。

精神科・神経内科への受診を検討したい症状

以下のような症状がある場合には、神経内科や精神科などでの評価を検討してください。

• 手足の脱力や歩行障害が続いている。
• 声が出ない、見えにくい、感覚が低下するなどの症状がある。
• けいれんや意識の変化を伴う発作を繰り返している。
• 神経内科などで検査を受けたが、症状を十分に説明できる原因が見つかっていない。
• 症状によって仕事、学校、家事などに支障が生じている。
• 不安、抑うつ、不眠、解離症状なども伴っている。
• 診断を受けているものの、症状への対処方法が分からず困っている。

変換症についてよくある質問

Q1. 変換症は仮病や詐病とは違うのでしょうか？

はい。変換症では、本人の意思とは無関係に運動・感覚の症状が現れます。

症状が状況によって変わることや、通常の画像検査で明らかな異常が認められないことは、症状が意図的に作られているという意味ではありません。

Q2. 心理的ストレスやトラウマがなくても発症しますか？

発症します。

DSM-5-TRでは、明らかな心理的ストレス因が確認されることは診断の必須条件ではありません。神経学的な診察所見と症状の特徴を中心に診断します。

Q3. MRIや脳波が正常なら変換症と診断できますか？

いいえ。検査が正常というだけでは診断できません。

既知の神経疾患との不一致を示す陽性徴候が重要です。また、通常の脳波が正常でもてんかんを否定できない場合があります。

Q4. 変換症は自然に治ることがありますか？

自然に症状が軽快する場合もありますが、長期間持続する場合もあります。

症状の種類や経過によって予後が異なるため、生活への支障が続く場合には適切な診断と治療を受けることが望まれます。

Q5. 変換症は薬で治療できますか？

変換症そのものに対して、有効性が確立した特効薬はありません。

併存するうつ病、不安症、不眠などに薬物療法を用いる場合はありますが、症状に応じたリハビリテーションや認知行動療法などの心理療法、生活環境の調整などが重要です。

Q6. てんかんと機能性発作の両方が起こることはありますか？

あります。てんかんと機能性発作が併存する患者さんもいるため、すべての発作を一つの原因で説明できるとは限りません。

必要に応じて発作動画やビデオ脳波同時記録などを利用し、それぞれの発作を区別して治療します。

Q7. 家族はどの程度まで手助けすればよいですか？

安全確保に必要な支援は行いながら、本人ができる活動を少しずつ増やすことが基本です。

本人を責めたり、逆にすべての活動を代行したりするのではなく、治療方針に沿って一貫した支援を行うことが望まれます。

Q8. 変換症と身体症状症は何が違いますか？

変換症では、麻痺、振戦、失声、機能性発作など、運動・感覚機能の変化と神経学的所見との不一致が診断の中心となります。

一方、身体症状症では、身体症状に対する過剰な思考、不安、行動などが重要です。

また、重大な病気にかかっているという不安やとらわれが中心で、身体症状がないか軽微な場合には、病気不安症との鑑別が必要です。

Q9. 変換症と解離性障害は同じ病気ですか？

診断分類上は異なります。DSM-5-TRでは変換症は身体症状症および関連症群に、解離性障害（解離症）は解離症群に分類されます。

ただし、機能性発作に解離症状を伴う場合や、離人感・現実感消失症の症状が併存する場合もあり、臨床的には重なりがあります。

変換症（機能性神経学的症状症）のご相談

ライトメンタルクリニックでは、精神科診察を通じて、身体症状と心理的な負担、併存する精神疾患、日常生活への影響などを評価し、必要な治療や支援について検討します。

運動症状や発作などについて専門的な神経学的評価が必要な場合には、神経内科や専門医療機関との連携が重要となります。

原因が十分に分かっていない症状でも、現時点での評価や今後の受診先、治療方針について相談することができます。

まとめ｜変換症は症状を理解し、適切な治療につなげることが重要

変換症（機能性神経学的症状症）は、麻痺、歩行障害、失声、感覚障害、機能性発作などの神経学的症状が現れる疾患です。

症状は本人の意思とは無関係に生じ、脳の運動・感覚機能や注意、予測などの仕組みが関与すると考えられています。

診断では、単に検査結果が正常であることではなく、神経学的な診察によって確認される陽性徴候や、既知の神経疾患との不一致を重視します。

治療は、分かりやすい診断の説明、症状に応じたリハビリテーション、認知行動療法などの心理的支援を組み合わせて進めます。薬物療法は主に併存する精神疾患に対して補助的に用いられます。

症状が長く続いている場合でも、生活機能の改善を目指すことは可能です。患者さん自身の苦痛を尊重しながら、必要な神経学的評価と精神科的な支援を適切に組み合わせることが大切です。

執筆者

医療法人社団燈心会 理事長／ライトメンタルクリニック 渋谷本院 院長

清水 聖童（Seido Shimizu）

精神保健指定医／日本精神神経学会認定精神科専門医／認知症サポート医

引用・参考文献

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