精神の疾患について

注意欠如・多動症(ADHD)とは|子ども・大人の症状、原因、診断基準と治療

  • 更新日:2026.11.09
  • 公開日:2025.08.16

注意欠如・多動症(ADHD)とは

「忘れ物やケアレスミスが多い」「集中したいのに気が散る」「やらなければならないことを先延ばしにする」「思いついたことをすぐ行動に移してしまう」。こうした困難が子どもの頃から続いている場合、注意欠如・多動症(ADHD:Attention-Deficit/Hyperactivity Disorder)が関係している可能性があります。

ADHDは、不注意、多動性、衝動性を主な特徴とする神経発達症(発達障害)の一つです。本人の努力不足や性格、保護者のしつけだけで生じるものではありません。脳の注意制御や行動調整に関する発達特性が背景にあり、子どもだけでなく成人期まで影響が続く場合があります。 ASDなどとの違いは関連する精神疾患・特性の案内でも確認できます。

一方、ADHDの特徴には個人差があり、誰もが同じように困るわけではありません。特性を理解し、環境調整、心理社会的支援、必要に応じた薬物療法を組み合わせることで、日常生活の負担を軽減することができます。

|Summary|

01|概要

不注意、多動性、衝動性を特徴とする神経発達症です。子どもだけでなく成人にもみられます。

02|原因

遺伝的背景の関与が大きく、注意制御・実行機能・報酬処理などの神経発達上の特徴が関係します。

03|診断

12歳以前からの症状、複数の生活場面での持続性、生活機能への支障、他疾患との鑑別を確認します。

04|治療・支援

心理教育、環境調整、行動療法、認知行動療法と、必要に応じたADHD治療薬を組み合わせます。

概要|ADHDにみられる3つの症状

ADHDは、自閉スペクトラム症(ASD)や限局性学習症(SLD・学習障害)などと同じ神経発達症群に分類されます。

ADHDでは、不注意、多動性、衝動性という3つの特徴が中心となります。ただし、すべての症状が同じ程度に現れるわけではなく、年齢、環境、本人の工夫などによって困り方が変化します。

不注意

集中力を保ちにくい、気が散りやすい、忘れ物が多い、必要な物をなくす、作業を最後までやり遂げにくいなどの特徴があります。

多動性

じっと座っていることが難しい、体を動かしたくなる、おしゃべりが多いなどの特徴です。成人では内面的な落ち着かなさとして現れることがあります。

衝動性

順番を待つことが難しい、人の発言に割り込む、十分に考える前に行動するなど、行動の抑制に関する困難がみられます。

実行機能の困難

計画、優先順位づけ、時間管理、行動の開始、ワーキングメモリなどに困難がみられる場合があります。

ADHDの3つのタイプ

DSM-5-TRでは、直近6か月の症状の現れ方に応じて3つのタイプに分類します。

タイプ 主な特徴
不注意優勢型 忘れ物、注意散漫、先延ばし、整理整頓の困難などが中心。多動性が目立たない場合もあります。
多動・衝動性優勢型 落ち着きのなさ、過剰なおしゃべり、待つことの難しさなどが中心です。
混合型 不注意と多動性・衝動性の両方が診断基準を満たします。

これらは固定された性格分類ではありません。成長や環境の変化によって症状の現れ方が変化し、分類が変わる場合もあります。

ADHDはどのくらいの人にみられる?

国際的な疫学研究では、ADHDの有病率は小児でおよそ5〜6%、成人でおよそ2.5%と推定されています。子どもでは決して珍しい状態ではなく、成人になっても症状や生活上の困難が持続する人がいます。

ただし、有病率は診断方法や対象年齢、調査地域によって変動します。日本国内の調査結果と海外の推定値を、そのまま同じ条件の数字として比較することはできません。

男女で症状の現れ方は違う?

小児期では男児の診断が多い傾向があります。一方、女児では目立つ多動性や衝動性が少なく、不注意、忘れ物、課題管理の困難などが前面に出る場合があります。

周囲から問題行動とみなされにくく、本人が過剰な努力や確認によって困難を補っている場合には、診断が遅れることもあります。

しかし、性別によって症状を決めつけることはできません。男性にも不注意主体のADHDがみられ、女性でも多動性や衝動性が強く現れることがあります。

ADHDがある人の得意なこと

ADHDのある人の中には、好奇心、行動力、発想の柔軟さ、興味のあることへの集中力などを強みとしている人もいます。

ただし、これらはADHDに必ず伴う能力ではありません。ADHDを「才能」として一括りにすることも、「能力が低い」と考えることも適切ではありません。

本人に実際に認められる強みと困難を整理し、力を発揮しやすい環境を考えることが重要です。

発達段階による症状の変化|幼児期から成人期まで

ADHDは神経発達症ですが、症状の現れ方は年齢とともに変わります。幼少期には多動性が目立っていても、成人期には時間管理や仕事の遂行など、実行機能に関連する困難が中心となる場合があります。

発達段階 主な特徴・困りごと
乳幼児期 活動性の高さ、落ち着きのなさ、衝動的な行動などがみられる場合があります。ただし、幼児の活発さだけでADHDとは判断できません。
学童期 離席、忘れ物、宿題のやり忘れ、指示を最後まで聞けない、友人とのトラブルなどが目立ちやすくなります。
思春期 内面的な落ち着かなさ、不注意、時間管理の難しさが続き、不安や抑うつ、自己評価の低下が問題になる場合があります。
成人期 仕事のミス、期限管理、金銭管理、家事・育児、対人関係など、自己管理が求められる場面で困難が明確になります。

幼児期|活発さとADHDは同じではない

乳幼児期には、動き回る、順番を待てない、かんしゃくが強い、危険を予測せず飛び出すなどの行動がみられる場合があります。しかし、こうした行動は発達上一般的にみられることもあります。

睡眠の問題、感覚過敏、言葉の発達、家庭環境なども行動に影響するため、年齢相応の発達水準と照らして評価します。

学童期|集団生活で困難が目立つ

学校生活が始まると、一定時間座る、指示を聞く、授業と休み時間を切り替える、宿題を管理するなど、多くの自己制御が求められます。

ADHDのある子どもでは、こうした課題が重なることによって不注意や多動性が明確になる場合があります。

繰り返し叱責されたり、友人から誤解されたりすると、自尊感情が低下し、学校への苦手意識が強まることもあります。

思春期|多動が目立たなくても困難は続く

成長とともに、走り回る、席を離れるといった目立つ多動性が軽減しても、頭の中が落ち着かない、計画どおりに行動できない、時間を守れないなどの困難が残る場合があります。

学習内容が複雑になり、友人関係や進路選択の負担も増えるため、不安、抑うつ、反抗的な行動などが問題になることがあります。 抑うつの程度を把握する補助として、年齢や状況に応じてDSRS-C(児童用抑うつ性尺度)などを検討する場合もあります。

成人期|自己管理能力が求められる

成人期には、仕事、家計、家事、育児など、複数の役割を同時に管理する必要があります。そのため、学生時代には目立たなかった困難が、就職や独立、結婚などをきっかけに明確になる場合があります。

例えば、能力や知識は十分にあっても、複数の仕事を同時に処理すること、重要な書類を期限までに提出すること、忘れずに支払いを行うことなどが難しい場合があります。

成人期に初めて診断されることがあります:成人になって初めてADHDと診断されても、必ずしも成人期に発症したという意味ではありません。幼少期の特徴が見過ごされ、社会生活で必要な自己管理が増えてから困難が明確になる場合があります。

成人期発症型ADHDをめぐる議論

一部の縦断研究では、小児期にADHDの診断基準を満たさなかった人が、成人期にADHD様の症状を示すことが報告されています。

しかし、その中には、不安症、気分障害、睡眠障害、物質使用、生活上の強いストレスなどによってADHDに似た症状が生じている例も含まれると考えられています。

成人期に初めて注意力の低下が現れた場合は、ADHDと即断せず、幼少期からの発達経過と、現在の精神・身体状態を丁寧に確認することが重要です。

原因・病態|遺伝、脳の実行機能、報酬処理

ADHDは、単一の原因によって生じる疾患ではありません。複数の遺伝的要因と環境的要因が関係し、注意、行動制御、動機づけなどに関する神経発達の違いが症状に関係すると考えられています。

遺伝的要因|遺伝率は約70〜80%

双生児研究などから、ADHDの遺伝率はおよそ70〜80%と推定されています。これは、集団内でみられるADHD関連特性の違いに、遺伝的要因が大きく関与していることを示します。

ただし、遺伝率が80%だからといって、個人の症状の80%が遺伝で決まるという意味ではありません。また、単一の遺伝子だけでADHDの発症が決定されるわけでもありません。

現在は、多数の遺伝的変異が少しずつ関与する、多遺伝子的な背景が重視されています。

ドパミンとノルアドレナリンの役割

ADHDの神経生物学では、前頭前皮質、線条体などを含む神経回路と、ドパミン(DA)やノルアドレナリン(NA)による神経伝達の調節が研究されています。

前頭前皮質は、注意の維持、行動の抑制、計画、判断、ワーキングメモリなどに関わっています。ドパミンやノルアドレナリンは、こうした機能を適切に働かせるための重要な神経伝達物質です。

一方、ADHDの人すべてで脳内のドパミンやノルアドレナリンが単純に不足していると証明されたわけではありません。神経回路の機能や神経伝達の調節には個人差があり、病態は一つの仕組みだけでは説明できません。

実行機能とは?

実行機能(Executive Function)は、目標に向かって行動を調整するための認知機能の総称です。

行動抑制

思いついた行動をすぐに実行せず、状況に応じて反応を調整する機能です。

ワーキングメモリ

必要な情報を一時的に保持しながら、考えたり作業したりする機能です。

計画・優先順位づけ

目標に向けて手順を考え、必要な作業を順序立てて進める機能です。

認知の柔軟性

状況に応じて考え方や行動を切り替え、別の方法を試す機能です。

ADHDでは実行機能に困難がみられる場合がありますが、全員に同じパターンの障害が認められるわけではありません。また、実行機能の低下はADHD以外の精神疾患や睡眠不足でも生じます。

二重経路モデル|なぜ先延ばしや衝動性が起こるのか

ADHDの神経心理学的な理解に役立つモデルとして、Sonuga-Barkeが提唱した二重経路モデル(Dual Pathway Model)があります。

このモデルは、ADHDの症状を実行機能の困難だけでなく、報酬や動機づけの処理という別の観点からも説明しようとするものです。

経路1|実行機能・抑制制御

注意を維持する、不要な行動を抑える、計画を立てる、情報を保持するなどの機能に関わります。これらの困難は不注意や課題管理の問題として現れることがあります。

経路2|報酬・動機づけ

目の前の報酬と将来の利益を比較し、報酬を待つことなどに関わります。すぐに結果が得られる活動を選びやすい傾向を説明する一つのモデルです。

例えば、「提出期限が迫るまで課題に取りかかれない」という行動には、計画や行動開始の困難だけでなく、遠い将来の報酬より目の前の刺激に行動が左右されやすいことが関係する場合があります。

ただし、二重経路モデルはADHDの多様な症状を理解するための研究モデルです。すべての患者さんを2つの経路に分類できるわけではなく、臨床検査によって経路ごとの異常を確定する方法でもありません。

環境的要因とADHDに似た症状

早産、低出生体重、妊娠中の一部の曝露要因などは、ADHDとの関連が報告されています。ただし、観察研究では遺伝的背景や家庭環境などの影響もあるため、関連があることと直接の原因であることを区別する必要があります。

また、児童虐待、ネグレクト、強いストレスなどの逆境体験によって、不注意、多動性に似た落ち着きのなさ、感情調節の困難などが生じる場合があります。

そのため、トラウマ関連症状がある場合には、ADHDの有無を評価するとともに、安心できる環境の確保や心理的支援を検討します。

原因と生活上の困難は分けて考えます:ADHDの発症に遺伝的な背景が強く関わるとしても、日常生活の困り方は環境によって変化します。発達特性そのものを変えることだけでなく、困難が生じにくい環境を整えることにも大きな意味があります。

診断|DSM-5-TRに基づく診断基準

ADHDの診断では、現在の症状だけでなく、幼少期からの経過、複数の生活場面での困難、生活機能への影響、ほかの精神疾患や身体疾患による影響などを総合的に評価します。

ADHDを単独で確定診断できる血液検査、脳画像検査、遺伝子検査は、一般臨床では確立していません。 目的に応じて心理検査や行動評価尺度を組み合わせ、診察で得た情報と照合します。

ADHDの診断に必要な5つの要件

A|不注意または多動性・衝動性の症状が持続する

それぞれ9項目ある症状のうち、16歳以下では6項目以上、17歳以上では5項目以上が少なくとも6か月間持続しており、発達水準に不相応で、機能に悪影響を及ぼしていることが必要です。

B|12歳以前から複数の症状が存在する

現在の症状だけでなく、小児期からADHDに関連する特徴が存在したかを確認します。

C|2つ以上の生活場面で症状が認められる

家庭、学校、職場、友人関係など、複数の場面で症状がみられることが必要です。

D|生活機能への明らかな支障がある

学業、仕事、対人関係、日常生活などの機能が、症状によって損なわれている証拠が必要です。

E|ほかの疾患では十分に説明できない

精神病性障害の経過中にのみ出現する症状ではなく、気分障害、不安症、物質の影響などによって、より適切に説明されないことを確認します。

参考:American Psychiatric Association, DSM-5-TR(2022)。診断基準の趣旨を患者さん向けに要約しています。

精神科専門医
精神科専門医
ADHDは、不注意症状の6つ以上か、多動・衝動症状の6つ以上が12歳以前から始まっていることが診断に必要になります。ただし、17歳以上では5つでも診断OKになってます。

不注意症状は
「下が(従うことの困難)ドリ(努力の困難)ルで街が(間違う)保てず(注意の保持困難)、順に(順序だての困難)散って(気が散りやすい)なくなり、話に聞く(話を聞けない)こともなく忘れ(忘れっぽい)去られる」

多動・衝動症状は
「おしゃべり(喋りすぎ)な人の邪魔(他人の邪魔をする)をよけ(余計なことをする)静かに(静かにできない)じっと(じっとしてられない)座って(座っていられない)順に(順番を待てない)文字(もじもじ・そわそわ)で質問に回答(質問が終わる前に回答)」

不注意の9項目

次のような症状が、発達水準から考えて不相応に強く、持続的にみられるかを確認します。

不注意の症状

  1. 細かな部分への注意が不十分で、不注意な間違いを繰り返す。
  2. 授業、仕事、読書、会話などで注意を保つことが難しい。
  3. 直接話しかけられても、聞いていないように見える。
  4. 指示を受けても、課題や仕事を最後までやり遂げにくい。
  5. 課題や活動を順序立てて進めることが難しい。
  6. 長時間の精神的努力が必要な課題を避けたり、嫌がったりする。
  7. 鍵、書類、文房具など、活動に必要な物をなくしやすい。
  8. 外部の刺激や無関係な考えによって注意がそれやすい。
  9. 約束、支払い、日常の用事などを忘れやすい。

多動性・衝動性の9項目

多動性・衝動性の症状

  1. 手足をそわそわ動かしたり、椅子の上でもじもじしたりする。
  2. 座っていることが求められる場面で席を離れる。
  3. 不適切な状況で走り回る、または強い落ち着かなさを感じる。
  4. 静かに遊んだり余暇を過ごしたりすることが難しい。
  5. 常に動いているように見え、じっとしていることが難しい。
  6. 必要以上に話し続けることがある。
  7. 質問が終わる前に答えたり、相手の発言を先取りしたりする。
  8. 自分の順番を待つことが難しい。
  9. 人の会話や活動に割り込んだり、干渉したりする。

症状の数だけでなく、頻度、持続性、発達水準、社会的機能への影響を確認します。例えば、仕事が忙しい時期だけ集中力が低下した場合や、睡眠不足のときだけ落ち着きがなくなる場合は、それだけでADHDと診断することはできません。

診断では幼少期からの情報が重要

ADHDは神経発達症であるため、現在の困りごとがいつから存在しているかが重要です。

小児では保護者や教師からの情報、学校での様子、通知表、過去の発達記録などが参考になります。成人では、学生時代の生活、仕事上の困難、家族からの情報、過去の検査歴などを組み合わせて評価します。

ただし、幼少期の通知表がない、家族から話を聞けないという理由だけで診断を否定するわけではありません。入手可能な情報から、発達経過を丁寧に確認します。

ADHDの診断に使用する評価尺度

ADHDの症状や生活への影響を整理するために、さまざまな評価尺度が用いられます。

評価尺度 主な対象・目的
ADHD-RS 主に児童の不注意、多動性・衝動性の症状の程度を評価します。
Conners3・CAARS 児童ではConners3、成人ではCAARSなどを用い、ADHD症状や関連する行動・機能上の困難を整理します。
ASRS 成人ADHD症状のスクリーニングに用いられます。
QCD 子どもの日常生活における適応状態を、時間帯ごとに確認する尺度です。
AQ-J・PARS-TR ADHDとの併存・鑑別でASD特性を評価する際に、目的に応じて用います。いずれもADHDの確定診断検査ではありません。

これらは診断や治療経過の評価を補助するものですが、質問紙の結果だけでADHDの診断を確定することはできません。

また、ASRSなどのスクリーニング尺度と、詳しい診断面接では目的が異なります。スクリーニングで陽性となっても、別の精神疾患や睡眠不足などが背景にある場合があります。 成人で症状をより詳しく整理したい場合はCAARS、児童で家庭と学校の評価を比較したい場合はConners3などを検討します。

年齢・評価目的による心理検査の使い分け

成人の不注意や衝動性のスクリーニングにはASRS、成人ADHDの症状をより詳しく評価する際にはCAARS、児童・思春期で保護者・教師・本人の視点を比較する際にはConners3が参考になります。併存するASD特性の把握にはAQ-JやPARS-TRなどを目的に応じて用います。

検査は数を増やすほど正確になるわけではありません。検査名から選ぶよりも、まず「何を明らかにしたいか」を決め、心理検査の種類・役割を確認したうえで選択します。

WAIS・WISCによる知能検査

WAIS-IVやWISC-Vは、知的機能や認知的特徴を理解するための検査です。

ADHDのある人では、ワーキングメモリや処理速度に相対的な弱さがみられる場合があります。しかし、これらの得点が低いことはADHDに特有ではなく、反対にADHDがあっても得点が高い人もいます。

したがって、「ワーキングメモリが低いからADHD」「処理速度が低いからADHD」とは診断できません。

知能検査はADHD診断の必須条件ではありませんが、認知特性を把握し、本人に合った支援を考えるうえで役立つ場合があります。当院では必要に応じてWAIS-IVやWISC-Vによる評価を検討します。

心理検査で重要なのは得点だけではありません:どの課題で困ったか、どのような間違い方をしたか、どの条件なら取り組みやすいかも確認します。診断名を決めることだけでなく、具体的な支援へつなげることを重視します。

鑑別疾患・併存症|ADHDに似た症状との違い

不注意や多動性に似た症状は、ADHD以外の精神疾患や身体疾患でも生じます。また、ADHDとほかの疾患が併存することも少なくありません。

自閉スペクトラム症(ASD)

対人コミュニケーション、感覚特性、柔軟な行動の難しさなどが中心です。ASDとADHDは併存する場合があり、両者の特徴を分けて評価します。 ASD特性の評価にはAQ-JやPARS-TRなども参考になります。

双極性障害

双極性障害では、気分や活動性の変化がエピソードとして現れます。ADHDの持続的な発達特性とは経過が異なりますが、併存する場合もあります。

うつ病・不安症

抑うつ、反すう、不安などによって集中力や記憶力が低下することがあります。症状の発症時期や気分との関連を確認します。 うつ病の解説も参照してください。

睡眠障害

睡眠不足、睡眠時無呼吸症候群、不眠障害、睡眠覚醒リズムの乱れなどでも、不注意や易刺激性が現れる場合があります。

限局性学習症(SLD)

限局性学習症では、読み書きや計算など特定の学習技能に困難があります。ADHDと併存する場合には、それぞれの困難への支援が必要です。

反抗挑発症・素行症

反抗的な行動、攻撃性、規則違反などが問題になります。衝動性による行動か、別の行動面の問題があるかを評価します。 反抗挑発症の解説も参照してください。

トラウマ関連症

過覚醒、警戒心、注意の散漫さ、感情調節の困難などがADHDに似る場合があります。逆境体験と発達歴の両方を確認します。

身体疾患・物質の影響

甲状腺疾患、貧血、てんかん、一部の薬剤、アルコールや薬物の影響なども考慮します。必要に応じて身体的評価を行います。

ADHDとASDが併存する場合

ADHDとASDの両方の特徴がある場合、不注意や実行機能の困難に加え、対人コミュニケーション、感覚特性、こだわり、環境変化への対応などが生活上の困難に関係することがあります。

この場合、ADHD症状だけを改善しても、ASDに関連する困難が残ることがあります。両者の特徴を整理し、必要に応じて心理社会的支援や環境調整を組み合わせます。

ADHDと感情調節の困難

ADHDでは、怒りやすさ、いら立ち、気持ちの切り替えの難しさなどがみられる場合があります。 対人葛藤場面での反応傾向を理解する心理検査としてP-Fスタディなどもありますが、これらでADHDを診断することはできません。

ただし、感情調節の困難はDSM-5-TRにおけるADHDの中核診断症状ではありません。易怒性が強い場合には、双極性障害、うつ病、不安症、トラウマ関連症、反抗挑発症などとの鑑別が重要です。

ADHDと逆境体験・自尊感情の低下

ADHDのある子どもは、忘れ物、衝動的な行動、対人関係の摩擦などによって、叱責や失敗を繰り返すことがあります。

こうした経験が積み重なると、「自分は何をやってもうまくいかない」という自己評価につながり、不安や抑うつ、登校しぶりなどの問題が生じる場合があります。

そのため、ADHD診療では中核症状だけでなく、本人の心理的負担、家庭・学校環境、対人関係なども評価します。 子どもの抑うつにはDSRS-C、最近の幅広い精神的不調にはGHQ-30などが補助情報となることもあります。

治療|心理社会的支援と薬物療法

ADHDの治療は、症状を減らすことだけではなく、学校、仕事、家庭、対人関係などでの生活機能を改善することを目的とします。

治療方針は年齢、症状の重症度、生活上の支障、併存症、本人や家族の希望などに応じて個別に決定します。

ADHD治療の基本的な考え方

心理教育・環境調整・心理社会的支援は治療の重要な基盤です。そのうえで、症状による支障が大きい場合には薬物療法を検討します。

ただし、年齢や重症度によって適切な治療順序は異なり、すべての患者さんが心理療法を長期間受け終えてからでなければ薬物療法を開始できないという意味ではありません。

1.環境調整と心理教育

ADHDの症状は本人の努力だけで完全に管理できるとは限りません。そのため、困難が起こりにくい環境を整えることが重要です。

刺激を減らす

作業机の周囲から不要な物を減らし、集中を妨げる通知や音などを調整します。

指示を短くする

一度に多くの指示を出さず、短い言葉やメモで具体的に伝えます。

作業を分ける

大きな課題を小さな手順に分解し、行動を開始しやすくします。

予定を外在化する

頭の中で覚えるだけでなく、予定表、アラーム、チェックリストなどを使います。

環境調整では、本人に合わせて方法を選び、実際に生活が改善したかを振り返ります。すべての人に同じ方法が有効とは限りません。

2.ペアレント・トレーニング

ペアレント・トレーニングは、保護者が子どもの行動を理解し、望ましい行動が増えやすい関わり方を学ぶ心理社会的支援です。

応用行動分析の考え方を利用し、子どもの行動が起こる前の状況と、行動の後に起きた結果を整理します。

ABC分析|行動の前後関係を理解する

ABC分析では、行動を次の3つに分けて考えます。

A|Antecedent(先行条件)

行動の直前に何が起きたか。どのような環境、指示、刺激があったかを確認します。

B|Behavior(行動)

実際にどのような行動が起きたかを、評価や決めつけを加えず具体的に記録します。

C|Consequence(結果)

行動の直後に周囲がどう反応したか、その結果として何が起きたかを確認します。

行動を変える工夫

指示の方法、環境、望ましい行動への反応などを調整します。

例えば、片づけを指示されるたびに子どもが反発する場合、指示が長すぎないか、作業量が多すぎないか、片づけを始めた際に肯定的な反応が得られているかなどを確認します。

子どもが望ましい行動をとった際には、その行動を具体的に評価します。一方、危険性のない一部の軽度な行動では、注目によって行動が強化されていないか検討することもあります。

ただし、暴力、自傷、危険行動などは無視の対象ではありません。安全確保を優先し、適切な介入が必要です。

3.ソーシャル・スキル・トレーニング(SST)

ソーシャル・スキル・トレーニング(SST)では、対人関係で必要な技能を具体的に練習します。

例えば、順番を待つ、相手の話を最後まで聞く、困ったときに助けを求める、感情が高ぶった際にその場を離れるなどの方法を、ロールプレイなどを通じて練習します。

SSTは個別の対人技能を学ぶ方法として役立つ場合がありますが、ADHDの中核症状に対する効果が一律に確立しているわけではありません。本人の困難に合わせて、ほかの支援と組み合わせて用います。

4.認知行動療法(CBT)

青年期や成人期のADHDでは、認知行動療法(CBT)が役立つ場合があります。

ADHDに対するCBTでは、考え方の修正だけでなく、時間管理、整理整頓、計画、先延ばしへの対処など、日常生活で実践できる技能を重視します。 日常の対人場面で自分の希望を伝える工夫としては、アサーション・トレーニングの解説も参考になります。

時間管理

予定を可視化し、作業時間の見積もりや締切の管理方法を練習します。

先延ばしへの対処

課題を小さく分け、行動開始のきっかけをつくり、取り組みやすい条件を探します。

感情への対処

失敗後の自己否定、いら立ち、不安などを整理し、反応を調整する方法を考えます。

対人技能

相手の意図を確認する、発言前に間を置く、必要な支援を伝えるなどの方法を練習します。

成人ADHDに対するCBTには有効性を示す研究がありますが、個別療法と集団療法の優劣は一律には決められません。本人の課題や利用できるプログラムに合わせて選択します。

5.コーチング

コーチングは、本人が目標を設定し、実行計画を立て、行動を振り返ることを支援する方法です。

例えば、仕事の優先順位づけ、予定管理、学習計画の立案など、具体的な生活課題を扱います。

ADHDに特化したコーチングもありますが、専門性や介入内容には幅があり、薬物療法や構造化された心理療法と同等の有効性が確立しているわけではありません。生活支援の選択肢として、本人の目標に合うかを検討します。

6.家族への支援

ADHDのある子どもでは、忘れ物や衝動的な行動などへの注意が繰り返され、家庭内で衝突が増える場合があります。

保護者への心理教育や支援によって、本人の特性に合わせた接し方を考え、親子間の悪循環を減らすことを目指します。

家族間のコミュニケーションや関係性の問題が大きい場合には、家族療法などを検討することもあります。

薬物療法|国内で使用されるADHD治療薬4種類

ADHDの薬物療法では、不注意、多動性、衝動性などの中核症状の軽減を目指します。

日本国内では、主に4種類のADHD治療薬が承認されています。中枢神経刺激薬であるコンサータとビバンセ、非中枢神経刺激薬であるストラテラとインチュニブです。

4種類のADHD治療薬の比較

薬剤 作用機序 主な特徴・注意点
コンサータ ドパミン・ノルアドレナリン再取り込み阻害 徐放性刺激薬。服用当日の効果を評価しやすい。食欲低下、不眠、血圧・脈拍上昇などに注意。
ビバンセ d-アンフェタミンへ変換され、モノアミン神経伝達を増強 小児期ADHDに承認。刺激薬。食欲低下、不眠、乱用・依存リスクなどに注意。
ストラテラ ノルアドレナリン再取り込み阻害 非刺激薬。数週間単位で効果を評価。悪心、食欲低下、眠気、血圧・脈拍の変化などに注意。
インチュニブ 選択的α2Aアドレナリン受容体作動 非刺激薬。眠気、低血圧、徐脈、急な中止による血圧上昇などに注意。

刺激薬と非刺激薬は作用機序が異なりますが、いずれもADHDの中核症状を改善する目的で使用されます。

コンサータ|メチルフェニデート徐放錠

コンサータは、ドパミンとノルアドレナリンの再取り込みを阻害する中枢神経刺激薬です。

OROSと呼ばれる浸透圧放出制御システムを利用した徐放製剤で、外側の速放部分と内部の徐放部分により、薬物を段階的に放出します。

一般に服用当日から効果を評価しやすく、1日1回朝の服用で日中のADHD症状を改善することが期待されます。作用時間には個人差がありますが、おおむね約12時間を目安とします。

国内では小児期・成人期ADHDに使用できます。通常18mgから開始し、症状や副作用を確認しながら調整します。1日の最大用量は小児54mg、成人72mgです。

食欲低下、不眠、体重減少、血圧・脈拍上昇などに注意が必要です。また、適正流通管理システムによる処方管理の対象です。

ビバンセ|リスデキサンフェタミン

ビバンセは、d-アンフェタミンのプロドラッグです。

服用後に体内で活性体のd-アンフェタミンへ変換され、ドパミンやノルアドレナリンの神経伝達を増強します。

プロドラッグであることによって活性体の生成過程が調整されますが、乱用や依存のリスクがなくなるわけではありません。

国内では小児期ADHDに承認されており、通常30mgを1日1回朝に投与し、必要に応じて調整します。最大用量は70mgです。

18歳未満で治療を開始した患者さんが18歳以降も継続する場合には、有効性と安全性を慎重に評価する必要があります。成人期に新規導入する薬剤として国内承認されているわけではありません。

覚醒剤原料に該当し、適正流通管理システムの対象です。食欲低下、不眠、体重変化、血圧・脈拍上昇などに注意します。

ストラテラ|アトモキセチン

ストラテラは、ノルアドレナリン再取り込み阻害薬です。

前頭前皮質ではノルアドレナリントランスポーターがドパミンの再取り込みにも関わるため、ノルアドレナリンとドパミンの神経伝達の調節に作用すると考えられています。

中枢神経刺激薬と異なり、服用当日から明確な効果を実感するとは限りません。効果は徐々に現れることがあり、一般に数週間単位で評価します。

国内では小児期・成人期ADHDに承認されています。成人では通常40mgから開始し、症状や忍容性に応じて増量します。小児では体重に応じた用量調整が必要です。

主な副作用として、悪心、腹部不快感、食欲低下、眠気、血圧・脈拍の変化などがあります。肝障害や自殺念慮など、電子添文に記載された重要な注意事項も確認します。

インチュニブ|グアンファシン徐放錠

インチュニブは、選択的α2Aアドレナリン受容体作動薬です。

前頭前皮質の神経ネットワークに作用し、注意や行動制御に関連する神経活動を調節すると考えられています。

研究では、α2A受容体刺激による細胞内シグナルの変化やHCNチャネルの調節などが、前頭前皮質の情報処理に関係するとされています。ただし、この分子機序を個々の患者さんで直接測定して治療効果を判断するわけではありません。

国内では小児期・成人期ADHDに承認されています。成人では通常2mgから開始し、症状や副作用を確認しながら調整します。小児では体重に応じて開始量・維持量を設定します。

傾眠、低血圧、徐脈、立ちくらみなどに注意が必要です。徐放錠のため粉砕や分割は避け、急な中止による血圧上昇や頻脈を防ぐため、減量・中止は医師の指示に従って行います。

4剤の効果はどのくらい違う?

ADHD治療薬の有効性を比較した大規模なネットワークメタ解析では、短期的な症状改善について、刺激薬は非刺激薬より平均的に大きな効果量を示す傾向が報告されています。

ただし、効果量は集団平均の比較であり、個人の治療反応を保証するものではありません。刺激薬より非刺激薬が適している患者さんもいます。

薬剤選択では、症状の重症度、年齢、生活環境、併存症、心血管リスク、副作用、本人や家族の希望などを考慮します。

併存症がある場合の薬剤選択

不安症、チック症、ASD、気分障害などを併存している場合には、ADHD症状だけでなく、併存症への影響も考慮します。

例えば、刺激薬による副作用が問題となる場合や、依存・乱用リスクへの配慮が必要な場合には、非刺激薬を選択することがあります。

ただし、「ストラテラは不安に効く」「インチュニブはイライラに必ず効く」といった単純な対応関係はありません。併存症の治療とADHD症状の治療を分けて検討することが重要です。

薬剤の併用について

原則として、薬物療法は単剤から開始し、有効性と副作用を評価します。

効果が不十分な場合には、診断や併存症の再評価、用量調整、薬剤変更、環境調整の見直しなどを検討します。

刺激薬と非刺激薬の併用についても研究報告がありますが、国内承認内容や安全性、相互作用を確認し、専門的な判断のもとで検討する必要があります。単剤で十分な効果が得られないことを理由に、安易に多剤併用を進めることは適切ではありません。

薬物療法中の副作用と身体管理

薬物療法では、ADHD症状の変化だけでなく、食欲、睡眠、血圧、脈拍、体重、気分や行動の変化などを確認します。

評価項目 確認すること
治療効果 注意力、衝動性、学校・職場での適応、家庭生活など
睡眠・食欲 不眠、眠気、食欲低下、体重変化など
循環器 血圧、脈拍、動悸、立ちくらみなど
精神状態 不安、易刺激性、躁症状、精神病症状、自殺念慮などの変化
成長・発達 小児では身長・体重の推移や成長への影響
服薬管理 飲み忘れ、服用方法、医療目的外使用のリスクなど

心電図や血液検査は、病歴、身体所見、使用薬剤、併存疾患などに応じて必要性を判断します。すべてのADHD患者さんに、定期的な採血・心電図検査が医学的に必須というわけではありません。

治療中は、症状や副作用だけでなく、学校・仕事・家庭での生活機能が実際に改善しているかも継続して評価します。

デジタル治療|エンデバーライドという選択肢

ADHDの治療では、心理社会的支援や薬物療法に加え、デジタル技術を用いた治療補助プログラムも登場しています。

エンデバーライドは、小児期ADHDの治療補助を目的としたプログラム医療機器です。

ゲーム型の課題を通じて、注意の持続、選択、配分、切り替えなどに関連する認知機能に働きかけることを目指します。

国内臨床試験では6歳以上18歳未満を対象として評価され、1日約25分、6週間を1サイクルとする方法が用いられています。

ただし、薬物療法、心理社会的支援、学校や家庭での環境調整を一律に置き換えるものではありません。治療対象、期待される効果、効果の持続性などを確認したうえで適応を検討します。

詳しくはエンデバーライドの治療ページをご覧ください。

合理的配慮|学校・職場・家庭でできる工夫

ADHDの支援では、本人の努力にすべてを委ねるのではなく、困難が生じにくい環境を整えることが重要です。

困りごと 支援・合理的配慮の例
予定や約束を忘れる リマインダー、共有カレンダー、チェックリスト
作業を開始できない 課題を小さく分割し、最初に行うことを明確にする
優先順位をつけにくい 作業リストを整理し、締切や重要度を明示する
気が散りやすい 座席や作業環境の調整、不要な通知の制限
物をなくしやすい 物の定位置化、必要物品の確認、予備の準備
衝動的に行動する 判断前の確認手順、時間を置く工夫、相談先の設定

学校での合理的配慮

学校では、座席配置、指示の出し方、課題の量や提示方法、持ち物管理、休憩の取り方などを工夫します。

保護者や学校と連携する際には、本人の意向と、年齢・状況に応じた本人や保護者の同意を踏まえ、必要な情報を共有します。

成人の職場での合理的配慮

職場では、複数の業務を同時に求められる環境、曖昧な指示、頻繁な予定変更などによって困難が強まる場合があります。

例えば、業務指示を文書化する、締切を明確にする、重要な業務の優先順位を共有する、集中しやすい作業環境を整えるなどの方法が考えられます。

ただし、診断名だけで一律の配慮が決まるわけではありません。本人の具体的な困りごとと業務内容を踏まえ、実行可能な調整を検討します。

家庭・職場で試す4つのステップ

STEP 1|困る場面を一つ選ぶ

「仕事ができない」ではなく、「提出期限を忘れる」「作業開始に時間がかかる」など具体的に整理します。

STEP 2|仕組みを変える

通知、チェックリスト、定位置化、作業の分割などを試します。

STEP 3|変化を確認する

失敗の回数だけでなく、必要な時間、疲労、本人の負担なども確認します。

STEP 4|方法を調整する

役立った方法を続け、合わない方法は見直します。環境が変わった際にも再調整します。

これらは日常生活の環境調整の例です。特定の方法を実施するだけで、ADHDの中核症状が改善すると保証するものではありません。

ADHDの経過・予後|成長すれば治る?

ADHDの症状は成長とともに変化する場合があります。小児期に目立っていた多動性が軽減する一方、不注意、時間管理、整理整頓などの困難が成人期まで続く人もいます。

成人期における症状の持続率は研究によって異なり、診断基準を満たすか、何らかの症状が残っているか、生活上の支障があるかによっても推定値が変わります。

そのため、「ADHDの何割が必ず成人まで続く」と単純に断定することはできません。

二次的な不安・抑うつを防ぐ

ADHDのある人は、繰り返される失敗や叱責、対人関係の摩擦などによって、自尊感情が低下したり、不安や抑うつが生じたりする場合があります。

本人の努力だけに解決を求めず、特性を理解し、失敗しにくい環境や成功体験を積み重ねられる機会をつくることが重要です。

治療の目標は「症状をゼロにすること」だけではない

治療によってADHD症状が改善しても、学校や職場での困難がすべて解消するとは限りません。

一方で、症状そのものに大きな変化がなくても、環境調整や支援によって生活が安定する場合があります。

ADHDの治療では、中核症状の改善と生活機能の向上の両方を評価することが大切です。

受診・相談の目安

以下のような困難が繰り返され、学校、仕事、家庭、対人関係などに影響している場合は、精神科や児童精神科などで相談することができます。

  • 忘れ物や不注意なミスが繰り返される。
  • 集中力が続かず、仕事や学習に支障がある。
  • 予定管理や時間管理が難しい。
  • 重要な課題を先延ばしにしてしまう。
  • 落ち着きのなさや衝動的な行動で困っている。
  • 子どもの頃から同様の特徴があり、成人後に困難が目立つようになった。
  • 発達特性に伴う不安、抑うつ、対人関係の問題がある。

当院では成人の精神科診療に加え、児童精神科・思春期外来で6〜17歳の方についても相談を受け付けています。

必要に応じて、ASRS・CAARS・Conners3などの症状評価、WAIS-IV・WISC-Vなどの認知評価を行い、心理社会的支援や薬物療法を組み合わせて検討します。 検査全体は心理検査の総合案内をご覧ください。

受診時に役立つ資料:過去の検査結果、通知表、これまでの治療歴、現在困っていることを整理したメモなどがあると評価の参考になります。また、「どのような状況ならうまくいくか」という情報も重要です。

詳しく知りたい方への関連ガイド

心理検査を詳しく知る

ASRS・CAARS・Conners3で症状を整理し、必要に応じてWAIS-IV・WISC-Vによる認知評価を組み合わせます。

併存する発達特性を知る

自閉スペクトラム症、限局性学習症、AQ-J、PARS-TRなどの解説を参照できます。

心理社会的支援を知る

ペアレント・トレーニング、認知行動療法、家族療法の考え方を紹介しています。

薬物・デジタル治療を知る

コンサータ、ストラテラ、インチュニブ、ビバンセ、エンデバーライドの各解説をご覧いただけます。

よくある質問

Q.ADHDは大人になってから発症しますか?

ADHDは神経発達症であり、診断基準では12歳以前から複数の症状が存在することが求められます。成人期に初めて診断される場合はありますが、成人期に突然発症した不注意については、ほかの原因も慎重に評価します。

Q.集中できることがあればADHDではありませんか?

いいえ。ADHDがあっても、興味のある活動や状況によっては集中できる場合があります。診断では、特定の場面だけでなく、日常生活全体での症状と支障を確認します。

Q.ADHDとASDは同時に診断されますか?

はい。ADHDとASDは併存することがあります。両者の特徴を分けて評価し、それぞれに必要な支援を検討します。

Q.WAISやWISCでADHDが分かりますか?

WAISやWISCだけでADHDを確定診断することはできません。認知的特徴を理解するうえでは役立ちますが、診断には発達歴、症状、生活への影響などの評価が必要です。詳しくはWAIS-IV・WISC-Vの検査解説をご覧ください。

Q.ADHDは薬を飲まないと改善しませんか?

薬物療法だけが治療ではありません。心理教育、環境調整、ペアレント・トレーニング、認知行動療法なども役立つ場合があります。一方、症状による支障が大きい場合には薬物療法も重要な選択肢です。

Q.ADHDの薬には依存性がありますか?

中枢神経刺激薬には、医療目的外使用や乱用、依存などへの注意が必要です。ただし、適正な診断と管理のもとでの治療と、薬物の乱用は区別して考えます。コンサータとビバンセは適正流通管理システムの対象です。

Q.インチュニブは成人でも使用できますか?

はい。国内ではグアンファシン徐放錠は成人ADHDにも承認されています。眠気、低血圧、徐脈などの副作用に注意しながら使用します。

Q.ADHDと診断されたら必ず薬物療法が必要ですか?

必ずしも必要ではありません。症状による支障の程度、年齢、環境調整による改善、本人や家族の希望などを踏まえて治療方針を決定します。

Q.子どものADHDは成長すれば治りますか?

成長に伴って多動性などが軽減する場合がありますが、不注意や実行機能の困難が成人期まで続く人もいます。症状の変化と生活上の支障を継続して評価することが大切です。

Q.ADHDがあっても仕事や学校で活躍できますか?

はい。困難の内容や程度には個人差があり、適切な支援や環境調整によって力を発揮しやすくなる場合があります。診断名だけで進路や職業を決めず、本人の強みと必要な条件を考えることが重要です。

まとめ

ADHD(注意欠如・多動症)は、不注意、多動性、衝動性を主な特徴とする神経発達症です。遺伝的背景の関与が大きく、注意制御、実行機能、報酬処理などの神経発達上の特徴が関係すると考えられています。

子どもから成人まで症状の現れ方は変化し、診断では幼少期からの発達経過、複数の生活場面での症状、生活機能への影響、他疾患との鑑別を総合的に評価します。

治療では、心理教育・環境調整・心理社会的支援と、必要に応じた薬物療法を組み合わせることが重要です。本人の特性と困難を理解し、学校、仕事、家庭などで力を発揮しやすい生活を目指します。

執筆者

執筆者プロフィール

清水聖童医師

医療法人社団燈心会 理事長/ライトメンタルクリニック 渋谷本院 院長

清水 聖童(Seido Shimizu)

精神保健指定医/日本精神神経学会認定精神科専門医/認知症サポート医

引用・参考文献

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  8. 独立行政法人医薬品医療機器総合機構(PMDA).ビバンセカプセル20mg・30mg 電子添文.
  9. 独立行政法人医薬品医療機器総合機構(PMDA).インチュニブ錠1mg・3mg 電子添文.
  10. 『こころの治療薬ハンドブック』第16版.星和書店,2026.
  11. 『今日の精神疾患治療指針』第2版.医学書院,2016.
  12. 姫井昭男.『精神科の薬がわかる本』第5版.医学書院,2024.
  13. 松崎朝樹.『語呂で覚える!DSM-5』.メディカル・サイエンス・インターナショナル,2015.

Web資料確認日:2026年11月9日。医薬品の承認内容や使用上の注意は、処方時点の最新電子添文をご確認ください。

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